ジムがショッピングセンターの主役に？ 小売の空き店舗を埋める“筋トレ経済”
Image by: パンデミック後の健康志向の高まりを背景に、フィットネス施設はショッピングセンターの新たな核テナントへと変貌している。写真は大型ジムチェーンの24アワー?フィットネス（24 Hour Fitness）。空き店舗問題を抱える商業施設にとって、フィットネスは来店客を一日中呼び込む“トラフィック装置”となりつつある。
Image by: パンデミック後の健康志向の高まりを背景に、フィットネス施設はショッピングセンターの新たな核テナントへと変貌している。写真は大型ジムチェーンの24アワー?フィットネス（24 Hour Fitness）。空き店舗問題を抱える商業施設にとって、フィットネスは来店客を一日中呼び込む“トラフィック装置”となりつつある。
Image by: パンデミック後の健康志向の高まりを背景に、フィットネス施設はショッピングセンターの新たな核テナントへと変貌している。写真は大型ジムチェーンの24アワー?フィットネス（24 Hour Fitness）。空き店舗問題を抱える商業施設にとって、フィットネスは来店客を一日中呼び込む“トラフィック装置”となりつつある。
パンデミック後の新たな日常：フィットネスの台頭
新型コロナウイルスのパンデミックが過去のものとなる中、2026年のアメリカ小売業では消費者の健康志向がかつてないほど高まっている。
マッキンゼー?アンド?カンパニー (McKinsey & Company) のデータによると、アメリカの消費者の84％が日常的にウェルネスを最優先事項としており、ジム通いをする人の約50％がフィットネスを自己のアイデンティティの中核と位置付けている。
特にミレニアル世代やZ世代は、ジムの会費やウェアラブル端末に対して平均的な消費者以上の支出を惜しまない。
このトレンドを受け、フィットネス施設がショッピングセンターにおける新たな核テナントとして急速に存在感を増している。
スーパーマーケットとの強力なシナジー効果
商業不動産大手のリージェンシー?センターズ (Regency Centers) では、2020年以降フィットネス関連のテナント数がほぼ倍増した。
同社が展開する約500のセンターのうち90％以上がスーパーマーケットを核テナントとしているが、そこにフィットネスが加わることで強力なコミュニティ?エコシステムが形成されている。
最大のメリットは、施設全体の来店客数が一日を通して平準化されることである。
顧客はフィットネスクラスに参加した後、隣接するスーパーマーケットで買い物をしたり、スムージーやコーヒーを購入したりするため、絶え間ないトラフィックを生み出している。
レヴィン?マネジメント (Levin Management) が管理するニュージャージーやニューヨークなどの商業施設でも、約40％にフィットネステナントが入居しており、大型ジムから急成長中のピックルボール施設まで多様な形態を取り込んでいる。
倒産した大型専門店の跡地を狙うフィットネスチェーン
店舗展開を加速させているのが、約550店舗を運営するクランチ?フィットネス (Crunch Fitness) や、世界で約2700店舗を展開するプラネット?フィットネス (Planet Fitness) 、LAフィットネス (LA Fitness) などの大型チェーンである。
クランチ?フィットネス (Crunch Fitness) は2026年に100以上の新規出店を計画しており、前年比48％増となる出店スペースを契約した。
彼らが現在狙っているのは、近年倒産した大型小売店の空き店舗である。
パーティー?シティやベッド?バス＆ビヨンド 、さらには撤退したスーパーマーケットの跡地が、新しいジムの最適な出店先となっている。
駐車場の問題から敬遠されがちなドラッグストアの跡地であっても、十分な天井高があればメザニン（中二階）を設けるなどの柔軟な店舗設計で対応している。
ブティック型フィットネスがもたらす多様性
大型ジムだけでなく、小規模なブティック型フィットネスもショッピングセンターの価値向上に大きく貢献している。
ターゲットやショップライト (ShopRite) 、あるいはホールフーズ?マーケットを核テナントとする近隣型のショッピングセンターでは、クラブ?ピラティス (Club Pilates) やソウルサイクル (SoulCycle) のような小規模テナントが複数集まることで、多様な客層を惹きつけている。
これらのテナント群は、ひとつの「フィットネス?コレクション」として機能し、施設の稼働率を最大化する役割を担っている。
若年層を中心とする消費者の購買力が健康とウェルネスに向かう中、アメリカの商業施設は大きな転換期を迎えている。
フィットネス業界の積極的な出店攻勢は、小売業の空き店舗問題を解決するだけでなく、リアル店舗ならではの体験価値を提供する強力な武器となっている。
今後も2029年に向けて、ショッピングセンターにおけるフィットネスチェーンの陣取り合戦は熾烈さを増していくだろう。
パンデミック後のアメリカでフィットネスがショッピングセンターの主役になりつつあるという話は、実は私自身の体でも「リアル実証」されています。
というのも最近、これまで続けてきたHIITやランニングに加えて、食後の血糖値スパイクを抑えるためにスクワット110回を日課にしたのです。
運動日にしている週４日は倍の220回。スーパーのセルフレジの行列を待つ代わりに、私は自宅でスクワットの行列に並んでいるようなものです。
するとどうなったか。体重が１ヶ月で約１キロ減り、現在は61～62キログラム。体脂肪率も11～12％になりました。
まるで不採算店舗を閉めて利益率を上げた小売企業の決算のように、私の身体も「スリム経営」に突入したわけです。
ただし問題もあります。あまりに体が絞れてきたため、このままではクライアントに久しぶりに会ったとき「後藤さん…大丈夫ですか？まさか…」と流通DXの相談ではなく、がん検診を勧められる可能性があることです（笑）。
フィットネスがショッピングセンターの核テナントになる時代ですが、どうやら私の体でも“フィットネスが主力事業”になりすぎているようです。
次の課題は、クライアントに「痩せすぎコンサルタント」と心配されない程度に、少しだけ売上――いや体重を戻すことかもしれませんね。
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